庄内町議会 2023-03-10 03月10日－04号
例えば、私は健康のためにこういうサークルに入ります、それでいいんですという考え方を持っている生徒もいるだろうし、いや私はトップを目指したい、将来のオリンピックに出たいといった子どももいると思います。あるいは中間の子もいると思います。中学生ながらにして健康づくりでいいというそういった考えを持っている人もいるかもしれません。
例えば、私は健康のためにこういうサークルに入ります、それでいいんですという考え方を持っている生徒もいるだろうし、いや私はトップを目指したい、将来のオリンピックに出たいといった子どももいると思います。あるいは中間の子もいると思います。中学生ながらにして健康づくりでいいというそういった考えを持っている人もいるかもしれません。
◆８番（阿部利勝議員） そんな形でまずは例えば先進地事例と言いますと大げさなんですが、第四学区においては大和と十六合という割とカテゴリーがしっかりして、立川・狩川方面も昔からのという感じの中で、この旧余目地区が当時昭和41年のときに正式に三つの学区になって、私が１年生のときに東京オリンピックと新潟地震で、１年生のときに旧栄小学校に入学して２学期から新校舎に移ったという世代でした。
北は北海道から南は沖縄県まで、町村というのはほとんど三つ四つぐらいしかなくて、他は立派なものが多かったわけですが、特に今年はオリンピックイヤーというようなこともあってオリンピックのレガシーをどう引き継ぐのかとか、近隣では村上市も来ていましたが、スケートボードのパークであるとかあるいは自転車であるとか、いろいろな形でそれぞれの場所を、北海道の北見市は当然カーリングということで来ていましたし、そんなところで
そういった意味ではまさに時代に合ったやり方というものもあるというように思いますし、先程来いろいろオリンピック関係とか女性の関係の話で、いわゆる最近の言葉で言いますと昭和のおじさんたちという失言がという話がありましたが、そういう時代ではすでにないというように思っていますので、その辺はしっかりと現状に合ったやり方、そして女性のみならずということで申し上げておきましたが、商工会青年部であったり女性部であったり
コロナ禍の中での６月定例会となったわけでありますが、緊急事態宣言下ということもあり、だいぶ心配をしていたわけでありますが、オリンピック・パラリンピックといったような開催のこともあり、国の方も感染防止には大変力を入れて今のところ小康状態というように感じているところであります。
しかも、これからオリンピック、パラリンピックというのがどうなっていくかということも含めて、極めて不安定あるいは不明確な状況ですので、今は全くその予断を許さないという状況だということだけは、もう一度申し上げておきたいと思います。その上で感染拡大というものをしっかりと抑えていくというのは町の役目でもあるということで対応していきますので、その上で、課長から答弁をさせたいと思います。
この度の変更につきましては、全国における災害発生や東京オリンピックの影響による建設需要の高まりで公共工事の入札不調が相次ぎ、多くの自治体が合併特例債の対象事業を完了できていないということを受け、平成30年に法律の一部が改正され、さらに合併特例債の発行期間が５年間延長されたことに伴い計画期間を延長し、計画内容の見直しを行うものであります。
また、この７月には東京オリンピック・パラリンピックの開幕も予定されているわけであります。その開催の可否を決定する時期も間近に迫り、世界の新型コロナウイルス感染の拡大状況からその開催の判断もさらに難しいものとなっているということでございます。新型コロナウイルス対策の特効薬で、決め手と称される国の一大プロジェクトのワクチン接種が本格的に４月から開始予定でございます。
ちょうどその日、２月３日、夜のニュースでは、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森会長の女性蔑視発言と、またその後のいろいろな言動は、日本社会の女性差別の構造的なゆがみを浮き彫りにし、国際的にも批判を浴びております。ジェンダー・ギャップ指数2020では、世界153か国中、日本は121位、政治参画は144位、経済参画は115位となっているようです。
それから、次に同じように考えているのは今オリンピック・パラリンピック、どのようになるか分かりませんが、この開催の部分も含めて景気がこれからどうなっていくかということを考えざるを得ないということであります。新型コロナウイルスの影響というのも今は国がいわゆるその対策として、ふんだんにあるいは潤沢にと言ってもいいのですが、お金を出しているということであります。
まず初めに、オリンピック・パラリンピックのホストタウンについてより、コロナ禍における本市の対応について。 2020年に行われる予定でありました東京オリンピック・パラリンピックは、新型コロナウイルスの全世界への蔓延により、延期を余儀なくされました。日本中が興奮していたオリンピック・パラリンピックが果たして開催されるのか、多くの方が固唾をのんでいることと思います。
メッセージリレーにつきましては、市の広報の８月号から12月号までの５回にわたりまして、赤川花火実行委員会、鶴岡人権擁護委員協議会の会長、鶴岡市立荘内看護専門学校学生自治会の会長と副会長さん、それから山形県トラック協会庄内支部の副支部長さん、そして本市出身の東京の2020オリンピックアーチェリー競技日本代表候補であります選手の方からもメッセージをいただきまして、それぞれのお立場からの差別や偏見などの防止
国としては、本年開催される予定だったオリンピック・パラリンピックのこともあり、受動喫煙防止を徹底するためにこの法律改正があったのかなというふうに思料します。 この改正の適用は2020年４月からとなっていますが、一部の公共施設においては受動喫煙防止を先行して進めるため、昨年2019年７月からの先行適用となっています。 まず、この法律改正の概要について説明願います。
本市の夏を飾る村山徳内まつりや、ブルガリア共和国新体操競技の東京オリンピック・パラリンピック直前キャンプなども中止を余儀なくされました。さらには、７月の豪雨による未曾有の大規模災害が拍車をかけ、不測の事態が続いた１年となりました。
また、市制施行65周年記念事業として開催した大相撲村山場所や、オリンピックホストタウン事業として、スポーツ国際交流員の招致や市内中学生をブルガリアへ派遣するなど、特色ある事業が行われており、市内外へ本市の魅力が発信され、オリンピック開催まで継続した盛り上がりを見せてほしいと期待するものであります。 主に、全庁的な取組が必要な事項について申し上げます。
今年のこの令和２年度というものを振り返りますと、新型コロナウイルス感染症に始まり、新庁舎の開庁、それからオリンピックの延期、そしてつい最近には安倍政権の終焉ということになったわけでございます。
今年は2020年東京オリンピックイヤーでした。本来であれば日本国中が盛り上がっていたはずですが、残念ながら来年に延期となりました。地元でも多くの事業やイベントも感染を防止するために中止となり、経済活動にも大きな支障を来し、その影響は我々市民生活にも直接降りかかってきております。
３月定例会での施政方針は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会が開催されることを前提に、新たな時代の到来を予感しつつ、躍動感のある年になるものと期待に満ちたものでありました。 しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、状況は大きく変わりました。今後も緩やかに回復するものと期待した景気及び経済情勢は、根底から見直さなければならなくなりました。
オリンピックをきっかけにして都市部の混雑を防ぐという意味だったと思うのですが。今現在のコロナ禍でのリモートワークの需要とはまた別でもともと考えていたようです。 その時点では１日だけでもテレワーク、リモートワークを実施した実績がある会社ということでいくと、この調査でいくと13.9％程度だったようです。
今その２競技はオリンピック競技にもなっていますし、これから人気の出てくるスポーツだと思います。ぜひそういうのを造ってほしいんですけれどもと提案したんですが通りませんでしたということですが、その辺の検討はしていただいたんでしょうか。よろしくお願いします。 ○議長 原田政策推進課長。 ◎政策推進課長 お答え申し上げます。